コロナが阻んだ南北の「東京再会」　３２年五輪の共同招致も失速か

【ソウル聯合ニュース】北朝鮮が６日、新型コロナウイルスの流行を理由に今夏の東京五輪への不参加を発表したことで、五輪を南北対話の機会にしようとしていた韓国政府の努力は徒労に終わることになった。

　２０１８年の平昌冬季五輪と同年のアジア大会以来、３年ぶりの実現を目指した国際総合競技大会の開会式での南北合同入場、南北合同チーム結成も白紙化する見通しだ。

　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１９年３月、東京五輪の開会式での南北合同入場とバスケットボール女子、ホッケー女子、柔道、ボートの４競技での南北合同チーム結成を承認していた。

　だが、同年２月末にベトナム・ハノイで開かれた米朝首脳会談が成果なく終わって以降、南北関係は再び冷え込んだ。

　ＩＯＣと日本政府が新型コロナ流行を受けて１年延期した東京五輪を２１年に必ず開催する意向を固めると、韓国政府は五輪が南北対話のきっかけとなることに期待をかけた。文在寅（ムン・ジェイン）大統領は、日本による植民地支配に抵抗して１９１９年に起きた独立運動「三・一運動」から１０２年を迎えた先月１日の記念式典で、東京五輪は韓日、南北、米朝、日朝間の対話の機会になり得るとし、開催成功のため協力する姿勢を示していた。

　そんななかでの突然の不参加表明に期待が打ち砕かれた格好だが、北朝鮮の不参加はある程度予想されていたことでもあった。北朝鮮は自国の選手を新型コロナウイルス感染症から保護するためとの理由を掲げたが、発表からは選手が東京からウイルスを持ち込むという万が一の事態を封じようとする意図もうかがえる。北朝鮮は現在、新型コロナの感染防止のため国境を封鎖し、住民の移動も禁じている。

　南北対話が一歩も進まなければ、韓国・ソウルと北朝鮮・平壌による２０３２年夏季五輪共同開催への挑戦も勢いを失う可能性が高い。

　ＩＯＣが今年２月、３２年大会の最優先候補地としてオーストラリアのブリスベンを選定し、南北の共同招致が難しくなったことは事実だが、まだ最終決定しておらず、韓国政府と大韓体育会（韓国オリンピック委員会）は希望を捨てていなかった。だが、北朝鮮が東京五輪に参加しないことで南北が膝を交える機会は遠のいた。南北が自ら打開策を見いだせなければ、３２年五輪の共同招致も水泡に帰する。

tnak51@yna.co.kr